いますぐ「在宅勤務」を導入すべき3つの理由





働き方の新しいスタイルとして「リモートワーク」や「テレワーク」への注目が高まっています。その中でも「在宅勤務(WFH)」は働き方としてだけでなく、“新しい生活様式”の基本として広く浸透しつつあります。この流れは世界においても同様で、在宅勤務者の割合は2022年には42.5%に達する (英語)という分析もあります。現在は組織の業種や業態、規模によって在宅勤務を基本とするか、オフィスとのローテーション勤務にするかといった対応が分かれています。しかし、緊急時だけでなく平時の勤務形態として在宅勤務のあり方を考える必要性が今後ますます高まっていくことでしょう。そこで、ここでは在宅勤務がもたらす3つのメリットを整理し、それを快適かつ安全に実現するための「リモートデスクトップ」の必要性について、また、従来からある 「VPN(Virtual Private Network)」との違いについても考えます。



従業員の生産性を下げていたのは「通勤」だった


在宅勤務のメリットとして、多くの人が最初に思い浮かべるのが出社時と退社時のストレスフルで感染症リスクも高い満員電車から解放される点でしょう。都市部の混雑率の高さはもちろんですが、通勤時間の長さも大きな問題です。東京都における通勤時間の平均は1時間34分となり、全国平均の1時間19分よりも長くなっています(2016年総務省調査)。さらに、東京周辺の神奈川県(1時間45分)、千葉県(1時間42分)、埼玉県(1時間36分)は全国ワースト3となっています。

東京都在住の従業員であれば、1年間あたり約384時間を通勤に費やしている計算になります(年間休日120日を想定)。つまり、フル在宅勤務とした場合は、法定労働時間にして約48日分の労働時間が節約できるのです。仮に出社50%のローテーション勤務とした場合でも、年に1カ月以上の長期休暇を得るのに等しいと言えます。

当然、従業員はその空いた時間を睡眠や休息に充てて気力・体力を回復し、始業時間からパフォーマンスを発揮しやすくなります。これは雇用側にとっても大きなメリットとなり、勤務形態の見直しだけで従業員ロイヤルティの向上と、通勤手当などのコスト圧縮を実現できます。そして、ここで節約できた費用をICT投資や従業員への福利厚生に回すことができれば、「働き方改革」における生産性向上につなげることは必ずしも難しい課題ではなくなるでしょう。


リモートワーク




時間の使い方が変わると「生活の質」が向上する


在宅勤務のメリットは朝と夜の時間に余裕ができるだけではありません。企業であれば就業規則のテレワーク勤務規定に「在宅勤務」の対象と範囲を定めておくことで、従業員は時短勤務を取りやすくなったり、休憩時間のタイミングの自由度を高めることができます。これまでのように有給休暇をその都度取得したり休職や退職をすることもなく、出産・育児や家族の介護などとの両立が行いやすくなります。なお、労働時間の管理制度についてはいくつかの種類がありますが、基本的に在宅勤務などのテレワークであっても残業など割増賃金のルールはオフィス勤務の場合と共通になります。

こうした在宅勤務ルールの整備によって、従業員の収入水準を維持しつつゆとりをもって家族とのコミュニケーションや趣味・学習などに時間を費やせます。共働きの子育て家庭であっても、保育園に両親揃って送り迎えするといった光景も日常的なものになるでしょう。また、時間の有効活用としてオンライン英会話やプログラミング学習など、スキルアップに取り組む余裕も生まれやすくなるはずです。こうした日々の活動から生まれる「生活の質(QOL:Quolity of Life)」の向上は、これからの新しい時代のライフワークバランスを測る有力な指標となっていくでしょう。

さらに、在宅勤務を取り入れて従業員の多様な働き方を実現しているという事実は、組織の人材採用や離職率の低下といった側面からも効果が期待できます。優秀な人材確保のためにも、リモートワークや在宅勤務を前提にした労働環境の整備が求められています。




ICTスキルの活用が進み「企業のDX」を推進できる


それでも在宅勤務の導入には勤怠管理や従業員同士のコミュニケーションの難しさ、ICTのスキル育成や導入コストといった観点から課題を感じているという組織も少なくありません。例えば、PCメーカーのレノボが2020年5月に実施した国際調査 (英語)によると、ICTが普及している世界10カ国のうち「在宅勤務の生産性がオフィス勤務より低い」と感じている従業員の割合が、他国では10%台以下であるのに対して日本では40%と特に高いことが判明しています。その第一の理由として、67%の従業員が「勤務先が十分なテクノロジー投資をしていない」ことを挙げていると同調査では示されています。

確かに、従来からある情報システムの設計で、自宅からオフィス内のコンピュータに安全に接続するには「Microsoft RDP(Remote Desktop Protocol)」やVPNによるリモートアクセス環境の構築が一般的でした。これにはセットアップの複雑さや保守管理の手間、拠点追加時における拡張性の低さや通信プロトコルの脆弱性などが課題となってきました。さらに、従業員にとって覚えにくく使いにくい専用設計の業務システムではユーザーエクスペリエンスの低下をもたらします。これでは本来は在宅勤務がもたらしてくれるはずのメリットを帳消しにしかねません。

一方で、近年急速に普及しているクラウドをベースにしたデジタルツールは、これらの課題を解消して低コストかつ手軽に導入できるようになっています。例えば、ビデオ会議であれば「Zoom」、コミュニケーションであれば「Slack」、オンラインホワイトボードであれば「Miro」といったように多彩なツールが登場しています。これらのツールは従業員が日常的に利用することも可能で、ICTスキルを高めることに役立っています。同様に、リモートデスクトップ製品においても弊社の「Splashtop」を活用することで、業務のDX(デジタルトランスフォーメーション)を強力に推進できます。




安全で効果的な在宅勤務を実現するために


在宅勤務を実施する3つのメリット、それは「通勤時間の解消」「生活の質の向上」「ICTスキルの向上」といずれも従業員の幸福度を高めるものでした。そして、この在宅勤務の実現には、最新のクラウド技術を基盤としたリモートデスクトップ製品が欠かせません。Splashtopであれば、通勤をしなくても自宅から簡単に会社のPCを遠隔操作でき、業務のデータ流出を心配することなく安全に利用できます。

また、会社からPCを持ち出さなくても普段の業務で利用していたアプリや書類をそのまま使えるので、業務の生産性が下がる心配も不要です。このような新しい働き方のスタンダードとなりつつある在宅勤務には、Splashtopはまさに最適な選択肢と言えるでしょう。デジタルツールによる業務改善を目指すマネジメント層や在宅勤務の実施方法を検討している担当者の方は、まず以下のリンクからSplashtop Business Proの無料トライアルをお試しください。





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イラスト/平松慶

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