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Splashtop Business Pro
30日間 無料Splashtop Business Proを30日間無料でお使いいただける特別キャンペーンを実施中!
※日本国内からのお申し込みのみに適用されます。
30日間無料トライアル 詳細
現在、「Splashtop Business Pro」を30日間無料でお使いいただける特別キャンペーンを実施中です。
30日間の特別無料トライアルは以下のリンク先からお申し込みください。
対象製品： |
Splashtop Business Pro |
|---|---|
お申込み方法： |
以下の「30日無料トライアル」のリンク先からお申し込みください。 |
特別無料トライアル期間： |
30日間 |
キャンペーン期限： |
2021年8月末日お申し込み分まで |
30日間無料トライアル
30日間無料トライアルのお申し込みは1社につき1回のみとさせていただきます。
※30日間の特別無料トライアルは日本国内からのお申し込みのみに適用されます（トライアルユーザー数は2IDまで）。
日本国外からのお申し込みの場合は通常の7日間のトライアルとなります。
※ キャンペーンに関してや製品詳細、お見積もり金額などのご不明な点はこちらからお問い合わせください。
さらに期間中、Splashtop Business Proを5ID以上契約いただくと
年額料金が割引きになるキャンペーンも実施中です。
対象製品： |
Splashtop Business Pro |
|---|---|
お申込み方法： |
以下の「ご購入・お見積り」からお申し込みください。 |
年額料金： |
【5〜9IDご契約の場合、通常価格から20％オフ】（通常価格：1ID 18,000円）
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キャンペーン期限： |
2021年8月末日お申し込み分まで |
ご購入・お見積り
本契約前にSplashtop Business Proの全機能を無料でお使いいただけるトライアルをお試しください。トライアル期間中に本契約をお申し込みいただいた場合でも無料期間は有効となります。
※キャンペーンに関してや製品詳細、お見積もり金額などのご不明な点はこちらからお問い合わせください。
※ 弊社直販でのみ適応されるキャンペーンです。代理店様経由でのご契約は対象外となります。
※当キャンペーンは、予告なく終了する場合がございます。
VPNとリモートデスクトップの違いとは？
リモートアクセスツールとして、よく比較されるVPN(Virtual Private Network/仮想専用線)とリモートデスクトップ。
それぞれのメリット・デメリットをご紹介します。
VPNは社内専用トンネルを開通するイメージです
アクセスが集中しますと、渋滞を起こしてしまう（＝遅延が発生する）場合もあります。
VPNの場合
メリット
- 距離に影響がなく接続できる
- 暗号化された、安全な通信ができる
- 社内ネットワークが利用できる
デメリット
- 複雑なセットアップ、費用が高い、
保守管理が大変な場合がある - ウィルス感染・情報漏洩のリスク
- 動作の遅さや遅延（渋滞）
リモートデスクトップツール
「Splashtop Business」の場合
メリット
- インストールだけで簡単導入（約10分）
- 快適かつ、セキュアな通信（認証システム・
手元の端末にデータが残らない・暗号化通信に対応） - 幅広いOSをカバー！タイムレスに接続可能
- 利用者数に左右されない快適な通信速度
デメリット
- 接続先・接続元ともにインターネット環境が必要
「Splashtop Business」は、複雑なセットアップに悩まされることなく、手元のモバイルデバイス上に、まるで目の前に会社のPCがあるかのように、快適にリモートワークを実現できます。
リモートワーク・在宅勤務制度をご検討の方へ
Splashtop Business Proは、遠隔地から会社PCにリモート接続して画面操作を行える法人・商用向けリモートデスクトップソフトウェアです。リアルタイムに高速描写する最新技術を採用しており、VPNなどの企業ネットワークなどと比べ高速に動作するハイパフォーマンスとSSL/AES 256通信による高いセキュリティを実現しています。
操作側は、iOS、Androidデバイス、Windows、macOSに対応しており、接続先となる会社側PCは、Windows、macOSをサポートしています。アプリのインストールのみで安定したリモート接続をすぐに導入できるので、お客様が社内でサーバーを用意する必要はございません。
Splashtopとインターネット環境があれば、世界中どこにいても高速で快適なリモートアクセスをスムーズに実現できます。場所や時間にとらわれない働き方で業務を効率化し、緊急事態時でも在宅勤務やリモートワークといったテレワークを活用し、従業員の安全を守りながら、BCP（Business Continuity Planning：事業継続計画）も可能になります。
リモートワークや在宅勤務の推進に伴い、総務省から「テレワークセキュリティガイドライン」、東京しごと財団から「事業継続緊急対策(テレワーク)助成金」などのサポートが提供されています。
総務省では、テレワーク・在宅勤務制度の導入においてポイントとなる情報セキュリティ対策を「テレワークセキュリティガイドライン」にまとめています。スプラッシュトップが採用するリモートデスクトップ方式の他、テレワークの手法を6つに分けて、それぞれに必要な対策が示されています。詳しくは下記PDFをご参照ください。
